2026年「ナフサショック」による住宅価格への影響は？今度の動向予測や今できる対策も

「ナフサショック」という言葉を耳にしたことがあっても、実際の生活や住宅購入にどのような関係があるのか、あまり理解できていない…という方は多いでしょう。

この記事では、ナフサショックで住宅価格が高騰する理由や、家を買うべきタイミングを紹介します。

これから住宅の購入を考えている方ができる対策も紹介しますので、ぜひ参考にしてみてくださいね。

「ナフサショック」で、住宅の価格が高騰する理由

ナフサショックとは、原油から作られる「ナフサ（粗製ガソリン）」の供給不足や価格高騰によって、住宅建材や住宅設備の価格が上昇する現象です。

ナフサは断熱材・塗料・シーリング材・塩ビ配管・住宅設備の樹脂部品など、住宅に使われるさまざまな製品の原料になっています。

ナフサ価格が上昇すると、建材メーカーは値上げや出荷制限を実施せざるをえなくなるので、住宅会社や施主へも深刻な影響を及ぼします。

また、物流費や施工費にも影響するため、住宅価格が上昇するだけでなく工期の長期化につながる可能性もあります。

2026年5月時点のメーカーの対応

2026年春以降、多くのメーカーが値上げや出荷制限などの対応を発表しています。

• TOTO：ユニットバスなどの新規受注を一時停止
• 田島ルーフィング：一部製品の受注停止・価格改定
• カネカ：断熱材を約40％値上げ
• 各断熱材メーカー：出荷制限・納期調整を実施
• 日本ペイント：シンナー製品を約75％値上げ
• 関西ペイント：シンナー製品を50％以上値上げ

住宅業界では、これまでの「必要なときに必要な資材を調達できる」という前提が崩れ始めています。

特に断熱材・塗料・防水材は住宅完成に不可欠です。価格が高騰したり入手が困難になったりすることで、住宅価格が高騰するだけでなく、完成が大幅に遅れる可能性もあります。

今後起きると予測されること

すでに断熱材は約40％、ルーフィングは40〜50％、シンナーは50〜80％の値上げが発表されていますが、今後は建材価格のさらなる上昇だけでなく、出荷制限や納期遅延の拡大が懸念されています。

部材不足による納期遅延が続けば、

• 着工の遅れ
• 引き渡しの延期
• 見積もりの再提示

なども発生する可能性も。実際に一部メーカーでは過去の取引実績を上限とした出荷制限を実施しており、新規案件への供給が難しくなるケースも出ています。設備機器メーカーの受注停止が続けば、建物本体は完成していても引き渡しできない状況が発生する可能性もあるでしょう。

こういった不安要素が多い中で、住宅会社が見積もりの有効期間を短縮したり、契約条件を見直したりする動きが広がる可能性もあります。

ナフサショックで値上がりしやすい建材

ナフサの影響を受けやすい建材は以下の通りです。

• 断熱材（ウレタンフォーム・ポリスチレンフォーム）
• 塩ビ配管
• ビニールクロス
• クッションフロア
• 接着剤
• シーリング材
• 塗料・シンナー
• ユニットバス
• トイレ
• キッチン設備

これらは石油由来の原材料を多く使用しているため、価格高騰の影響を受けやすい傾向があります。

特に断熱材・塗料・防水材は建物全体に使用量が多いので、住宅価格への影響も大きくなりやすいでしょう。

家を買うのは「待つ」べき？

ナフサショックによって住宅の価格が高騰しているという状況は知っているものの「いつ住宅を購入すれば損しにくいのか…」と悩んでしまう方も多いでしょう。ここからは、今後家を買うタイミングについてお話しします。

オイルショック・ウッドショック後、価格は戻っていない

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オイルショックやウッドショックなどの過去の事例を振り返ると「上昇した建材価格は、一時的に落ち着いたとしても元の水準までは戻らない」と言えます。

今回のナフサショックでも、一度上がった住宅価格が元の水準まで戻ることは、基本的に期待しない方が良いと言えるでしょう。

市場動向を考えると、住宅価格は上昇し続ける可能性が高い

現在はナフサショックだけでなく、人件費上昇・物流コスト上昇・円安・省エネ基準強化などの複数の要因が同時に価格高騰につながっています。

もちろん急いで契約する必要はありませんが、数年後には別の要因で住宅価格が上昇している可能性があるので「落ち着くまで待つ」という戦略はあまりおすすめできません。

これから住宅を購入する方ができる対策

これから家を買う方にとって「どうすれば予算内で家を買うことができるのか」「どうすれば安心して家を建てることができるのか」など、心配の種は多くあるでしょう。ここからは、住宅を購入する方が今後できる対策を紹介します。

スライド条項の導入

資材価格が急騰している場合、契約後に建築費が上昇するリスクがあります。だからこそ、契約前に「スライド条項」の有無を確認しておくことが大切です。

スライド条項とは、契約後に資材価格が大幅に変動した場合、建築費の増減をどのように負担するかを定める取り決めのことです。

条項がない場合、住宅会社が値上がり分を負担してくれる場合もありますが、施主側が想定外の追加費用を負担しなければいけなくなることもあります。そういったリスクを抑えるためにも、契約時にスライド条項の有無を確認しましょう。

なお、契約時には「どの程度の価格変動で適用されるのか」「負担割合はどうなるのか」まで確認しておくと安心ですよ。

代替資材の検討

ナフサショックでは、価格上昇だけでなく供給不足による納期遅延も発生する可能性があります。そのため、特定のメーカーや商品に強くこだわりすぎないことも大切です。

特に、断熱材・外壁材・住宅設備などは代替品を選べるケースが多いです。あらかじめ「第一希望」と「代替案」を用意しておけば、急な欠品や受注停止が発生しても柔軟に対応できますよ。

予備費の確保

住宅購入では、契約時の見積もり以外にも追加費用が発生することがあります。

ナフサショックのように資材価格が変動しやすい局面だと、そのリスクがさらに高まるので、建築費とは別に建築費の5〜10％程度の予備費を確保しておくことをおすすめします。

予備費があれば、資材価格の上昇だけでなく地盤改良工事や外構工事の追加費用にも対応しやすいので、より安心して注文住宅の購入を進められますよ。

スケジュールの調整

今後は建材や住宅設備の納期が不安定になる可能性があるので、引っ越しや入学・転勤などの予定に合わせて家づくりを進める場合は、余裕を持ったスケジュールを組むことが重要です。

希望時期から逆算して早めに住宅会社へ相談し、着工や契約のタイミングを調整しておくことで、納期遅延による影響を最小限に抑えられますよ。

優先順位の明確化

資材価格が上昇すると、当初予定していた予算内で家づくりを進めることが難しくなる場合があります。

設備の受注停止や出荷制限が発生すると「建物本体は完成していても引き渡しができない」ケースも考えられるので「本当にこだわりたい部分」「妥協できる部分」を決めておき、妥協できる部分は代替資材に変更するなどの対策も合わせて行えると、なお良いですね。

断熱性能や耐震性能など住まいの基本性能を優先し、設備グレードやデザイン面は柔軟に調整する考え方もあります。

事前に優先順位を決めておけば、価格変動が起きても慌てず判断できるので、後悔の少ない家づくりにつながりますよ。

オプションの削減

住宅価格の上昇に備えるためには、オプション設備の見直しも有効です。

造作家具・高額な住宅設備・装飾的な仕様などは、後から追加できるケースも少なくありません。一方で、断熱性能・耐震性能・換気性能などの性能面は、完成後に変更することが難しい部分です。

予算が厳しくなった場合は、住宅の基本性能を優先し、将来追加できるオプション部分を調整することをおすすめします。

補助金の活用

住宅価格が上昇する局面では、国や自治体の補助金制度を積極的に活用することも重要です。

特に省エネ住宅や高断熱住宅、ZEH住宅などは補助金の対象になることが多く、数10万円から100万円以上の支援を受けられることもあります。

補助金は予算上限に達すると受付終了になるケースがあったり、自治体ならではの制度があったりするので、住宅会社と相談しながら早めに情報収集を進めることが大切です。

利用できる制度を把握しておくだけでも、住宅購入の負担を大きく軽減できますよ。

これから注文住宅を建てるなら、グランハウスにご相談ください！

この記事では、ナフサショックと住宅価格高騰の関係性や、これから家を建てる方ができる対策を紹介してきました。

ナフサショックの影響で資材を入手しにくくなったり価格が高騰したりしているのは事実ですが、過去の事例や市場動向を考えると「少し待てば価格が落ちる」とは言えない状況です。

建てたい家のご希望によっても使う資材は変わりますし、地域によっても使える補助金が変わってきたりします。だからこそ、早い段階で住宅会社に相談し、家を購入する場合のスケジュール感・予算感を含めて把握しておくことが大切です。

グランハウスは岐阜/愛知/三重で注文住宅を提供している設計士集団です。

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