家づくりの流れ・スケジュール

家を建てる流れ・期間は？土地探しや建物作りのポイントも

公開：2025.10.25

「そろそろマイホームを建てたいけれど、何から手をつければ良いのか分からない」と悩んでしまう方は多い印象です。

この記事では、家を建てる際の流れや期間を紹介します。土地探し・建物作りのポイントや費用なども紹介しますので、ぜひ参考にしてみてくださいね。

家を建てる時の、依頼先の種類

家を建てる際は、まず「どこに依頼するか」を決めることが重要です。

依頼先によって得意分野や価格帯、自由度が異なるため、完成後の満足度にも大きく影響します。ここでは代表的な4種類の依頼先の特徴を解説します。

ハウスメーカー

ハウスメーカーとは、全国規模で展開する大手住宅会社のこと。

大量生産によるコスト削減や自社工場での部材管理により、工期が短く性能も一定水準以上を確保できるため、安定した品質や保証を求める人に向いています。

一方で、間取りやデザインの自由度は低く、独自性よりも安心感や効率性を重視する人におすすめです。

工務店

工務店とは、地域密着型で施工を行う会社です。柔軟な対応が可能で、細かな要望を取り入れやすいので、家を建てる際に地域の気候や風土に合った家づくりを求める人に適しています。

価格も比較的抑えやすい反面、品質や保証の内容は工務店ごとに差があるため、施工実績や評判をしっかり確認することが重要です。

ハウスビルダー

ハウスビルダーとは、ハウスメーカーと工務店の中間的な存在で、特定の地域に複数拠点を持ち、一定規模で住宅供給を行う会社です。

標準仕様を持ちながらもある程度のカスタマイズが可能で、施工スピードも安定しているため、コストパフォーマンスと柔軟性のバランスを求める方におすすめの依頼先です。

設計事務所

設計事務所とは、設計専門の建築士が在籍し、完全自由設計でこだわりの家を建てることができる会社です。そのため、独創的なデザインや、敷地条件に合わせた唯一無二のプランを希望する人に適しています。

工事は別の施工会社に依頼するのが一般的であるため、コストやスケジュール管理が複雑になりやすいものの、理想を追求したい人には最適な依頼先です。

家を建てる際の流れ

家を建てる際は、以下のステップで進めるのが一般的です。ここからは、それぞれの段階で確認すべきポイントや注意点を紹介します。

予算の決定・資金計画を立てる
土地を探す（または所有地を確認）
依頼先（ハウスメーカー・工務店・設計事務所など）を決める
間取り・デザイン・仕様を打ち合わせて設計プランを確定
見積もり・契約を行う
着工前の地盤調査・確認申請を行う
基礎工事・上棟・内外装工事など施工を進める
完成・引き渡し・アフターサービス開始

家を建てるときは、まず総予算を決め自己資金と住宅ローンのバランスを考えた資金計画から始めます。

次に土地を所有していない場合は、並行して土地探しを行い、立地や周辺環境・法的規制などを確認する流れです。

土地が決まった段階で、ハウスメーカーや工務店・設計事務所といった依頼先を比較し自分の希望や予算に合う会社を選びましょう。

その後、間取りや仕様・住宅性能などの打ち合わせを重ね、図面と見積もりを確定させたうえで契約を締結します。

契約後は地盤調査や確認申請といった準備を経て、基礎工事・上棟・内外装工事と施工が進行し、完成後の検査を終えて引き渡しとなります。

引き渡し後はアフターサービスが始まるため、保証内容をしっかり把握しておくことが大切です。

家を建てるまでにかかる期間

家を建てるまでの期間は、土地の有無によって大きく異なります。

あらかじめ土地を所有している場合は、建物の設計や工事に集中できるため比較的短期間で完成しますが、土地がない場合は探す工程が加わり、さらに時間がかかる点に注意が必要です。

土地ありの場合

土地をすでに所有している、または事前に購入済みの場合、家を建てるまでにかかる期間はおおよそ8〜14か月。

土地探しや購入手続きにかかる時間を省けるため、計画から着工までスムーズに進めやすいのが特徴です。

ただし、設計や仕様の打ち合わせ内容によって期間は前後します。間取りにこだわる場合や高性能住宅を目指す場合は、プラン作成に時間がかかることもあります。

そのため、建築会社と初期段階でスケジュールを共有し、完成時期の目安を明確にしておくことが大切です。

土地なしの場合

土地を所有していない場合は、土地探しから購入までの工程が加わるため、家を建てるまでの期間は平均15か月。

土地探しから購入完了までには1〜4か月程度を要することが多い上、条件の良い土地は競争率が高いため、さらに時間が延びる可能性もあります。

人気エリアでは土地購入までに半年以上かかるケースもあり、結果として家づくりの完了まで2年近くかかる例も少なくありません。

スムーズに進めるには、建築会社と並行して土地探しを行うエリアや条件を柔軟に検討するなど、早めの準備をしましょう。

家を建てる際の、土地探しのポイント

家を建てるときは、建物の設計だけでなく、土地選びも重要です。

土地の条件や周辺環境、法的規制によって建てられる家のプランや費用が大きく変わるため、慎重に確認する必要があります。

ここでは、土地探しで押さえるべき5つのポイントを解説します。

土地代と建物代をセットで考える

土地の価格は広さや立地だけでなく、都心への近さや周囲の条件によって大きく変動します。そのため、土地代と建物代は切り離して考えるのではなく、セットで考えることが重要です。

また、希望の土地に古い家が建っている場合は解体費用が追加でかかることもあります。

家を建てる計画を立てる段階で、土地代・建物代・諸費用をまとめて資金計画に組み込むことが、予算オーバーを防ぐポイントです。

敷地の状態を調べる

土地の形状や高低差、地盤の状態は家を建てる際のコストや設計自由度に直結します。

変形地や旗竿地、高低差のある土地は価格が安い場合もありますが、その分設計の制約や地盤改良・造成費用が発生する可能性があります。

また、水道・ガス・電気などのインフラが整備されていない場合、引き込み工事の費用が追加で必要になることもあるため、必ず確認しましょう。

周辺環境を調べる

周辺環境は暮らしやすさを左右する大切な要素です。

家を建てる土地を選ぶ前に、最寄り駅やスーパー・学校・病院などへのアクセスを確認しましょう。

さらに、国土交通省や自治体が公表するハザードマップを活用し、洪水や地震などの災害リスクも把握することが重要です。

実際に現地へ足を運び、平日・休日や昼・夜の様子を確認すると、生活のイメージが具体的になります。

法的規制を調べる

土地には建ぺい率・容積率・用途地域などの法的規制があり、建てられる家の大きさや形状が制限されます。

さらに、防火地域や景観条例・斜線制限など地域ごとに細かなルールが設定されているケースもあります。

購入前にこれらを理解していないと、希望する間取りやデザインの家を建てられない可能性があるため、必ず確認しましょう。

家づくりのプロに相談する

土地探しは自分たちだけでも進められますが、家を建てる計画と同時進行する場合は専門家のサポートが不可欠です。

建築士や住宅会社に相談すれば、希望の家がその土地に建てられるか、総予算がどれくらいになるかを客観的に判断してもらえます。

土地と建物を別々に考えるのではなく、最初から一体として計画することで理想に近い家づくりが実現しやすくなります。

家を建てる際の、建物作りのポイント

家を建てるときは、家族の暮らし方や将来のライフプランに合わせた性能とデザインを両立させる必要があります。ここからは、家を建てる際の、建物づくりのポイントを紹介します。

住宅性能を高める

住宅性能は、断熱性・省エネ性・耐震性・防災性といった複数の観点から考える必要があります。近年は気候変動や光熱費の高騰を背景に、省エネルギー基準の重要性が高まっています。

国土交通省は2025年4月から新築住宅への省エネ基準適合を義務化しており、今後は「ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）」の基準を満たす家づくりが主流になるでしょう。

また、防災面では地震や台風、豪雨への備えが欠かせません。住宅性能表示制度（国土交通省）に基づく耐震等級や断熱性能等級を確認すれば、客観的な性能評価が可能です。

長期的なコストを考慮するライフサイクルコスト（建築費＋維持費＋光熱費）を意識することで、建築時の初期費用だけでなく、暮らし始めてからの負担も軽減できますよ。

参考：「省エネ基準適合義務化│国土交通省」
参考：「ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）に関する情報公開について│経済産業省資源エネルギー庁」
参考：「新築住宅の住宅性能表示制度ガイド│国土交通省」

デザインの方向性を決める

デザインは、家族の価値観やライフスタイルを反映する重要な要素です。

北欧モダンや和モダン・ナチュラルテイストなど、全体のコンセプトをまず大まかに決めてから外観・内装・家具選びを進めると統一感が出ます。

また、デザインと性能は切り離さず、採光・通風・動線計画など機能面も含めたプランニングを行うことも大切です。

例えば、大開口の窓は開放感がある一方で断熱性や耐震性の確保が課題となるため、構造や性能面のバランスを建築士と相談しながら決めると安心でしょう。

家を建てる際に必要な費用

本体工事費（7割）

本体工事費は、家を建てる際に発生する最も大きな割合の費用で、総額の約7割を占めます。

基礎工事・木工事・屋根や外壁、断熱材の施工・窓やドアの設置・電気・水道・空調など住宅本体に関わるすべての工事が含まれます。

仕様や設備のグレードを上げると、この部分が大きく変動するため住宅性能と予算のバランスを考えた仕様決定が重要です。

附帯工事費（2割）

家を建てる際には、本体工事費以外にもさまざまな工事が必要です。これらを「付帯工事費」と呼び、総費用の約2割を占めます。

付帯工事には、建て替え時の解体工事や地盤改良、水道・ガスの引き込み、照明やカーテン・エアコンの設置、庭や外構の工事などが含まれます。

土地や建物の条件によって変動しやすいため、本体工事費と合わせて総予算に組み込み、見積もり時点で詳細を確認することが大切です。

解体工事関連費用
既存の建物を解体し、新しい家を建てる際に必要となる費用。足場を組んで建物を撤去する作業が含まれます。
造成工事費用
変形地や高低差のある土地、地盤が弱い土地を整備し建築可能な状態にするための費用。隣地境界へのブロック積みや、余分な土の処分なども含められます。
基礎補強工事関連費用（地盤改良費）
地盤調査の結果に応じ、セメントなどを混ぜて地盤を固めるための費用。安全な家づくりの基盤となる重要な工事です。
インテリア・電設工事関連費用
カーテンや家具などのインテリア、エアコンや照明器具といった電気設備の設置にかかる費用。
エクステリア工事関連費用
庭や外構・フェンス・ガレージなど屋外空間を整えるための費用。住まいの快適性や防犯性に影響します。

諸費用（1割）

家を建てる際には、本体工事費や付帯工事費に加えて、登記・税金・住宅ローン関連・保険料などの諸費用がかかります。

全体の約1割を占め、原則として自己資金で準備する必要があります。諸費用は「必ずかかる費用」と「必要に応じてかかる費用」に分かれるのが特徴です。

〇必ずかかる費用

不動産登記費用
土地や建物の購入後に所有権を登記する費用。司法書士に依頼する場合は司法書士報酬と登録免許税が必要です。
登録免許税
新築住宅は「所有権保存登記」、土地購入時は「所有権移転登記」が課税されます。住宅ローン利用時の「抵当権設定登記」にも同様に課税されます。
印紙税
不動産売買契約や工事請負契約書を作成する際に課税される税金です。
不動産取得税
不動産を取得した際、固定資産評価額を基準に課税されます。取得から30日以内（東京都）など、自治体によって申告期限が異なります。
固定資産税・都市計画税
土地や建物の所有者に毎年課税される地方税で、1月1日時点の所有者に通知されます。
消費税
土地は非課税ですが、建物や付帯工事、司法書士報酬などには消費税がかかります。

〇必要に応じてかかる費用

司法書士報酬
住宅ローン設定登記など、手続きを司法書士に依頼する際に発生する費用。
仲介手数料
不動産会社を通じて土地を購入する際にかかる手数料です。売主が不動産会社の場合は発生しないこともあります。
住宅ローン手数料・保証料
金融機関に支払う事務手数料や保証料。保証料は一括前払い型や金利上乗せ型などがあり、「フラット35」では不要な場合もあります。
物件検査手数料
「フラット35」利用時に必要な適合証明書の取得費用。
団体信用生命保険料（団信）
住宅ローン返済者の死亡・高度障害時に残債をゼロにする保険料。多くの金融機関で加入が条件となっており、金利に上乗せされる形で設定されるケースもあります。
火災保険・地震保険料
住宅ローン利用時には火災保険が必須となり、地震保険も合わせて検討されます。